少し前のことになりますが、ＮＰＯ法人「安全な住環境に関する研究会」の主催する勉強会に 参加してきました。
　東京大学建築学教室で行われたこの会には、国土交通省専門官の楢橋康英氏と東京大学の坂本雄三先生のご講演の他 各界の方々の集まりもあって大変刺激的でした。この会は「住宅は専門的な要素が非常に多く、日本の消費者団体・消費者行政においても 十分に理解した上で消費者が“自己責任”を果たすに必要な情報を提供することができているとは言えない」との問題意識から出発します。
　このことによる消費者の「選択ミス」が悪質商法をのさばらせ、本来の住宅産業の健全な発展すら阻害している面があると指摘します。
　第１回目の今回は、最初に楢橋氏から「健康維持増進住宅の研究について」と題してのお話があり、その中で住宅内の事故死が 年間１２,０００件あり、第１位がヒートショクによる溺死であるとの報告がなされました。交通事故死が年々減って近年８,０００人位 になったことと比べてその多さがわかります。
　また坂本先生による「温度差のない住宅（住宅の断熱）」についての講演では「冬の温度差と断熱」、「住宅断熱の歩みと正しい断熱施工について」 のお話があり、世間にはまだ断熱に必要性を認めない人々の存在があり、中断熱程度でよいとするノンポリ集団が多くを占めていることを 指摘されていました。
　健康住宅とは、自然のままで夏は暑く冬は寒いのが身体を鍛えるという偏見思考がまだまかり通っていること、それが識者にも 多いことも併せて、今後の我々が啓蒙していく対象であるとされていました。

　今後は医学界の先生からも講演を仰ぎ、更には「低断熱住宅から高断熱住宅へ転居したもしくは改修した人々を対象とした建築学、 医学的統一アンケート」を数千件規模で行う企画も報告されました。
　「ＦＰの家」を扱う我々にとってはもう既に性能研修会等で勉強してきて当たり前と思ってきたことが、一般消費者にはまだまだ 啓蒙していく必要のあることを感じさせられました。それと共に建築安全学なる分野が確立されていることでもわかるように、 シックハウス規制が行われて１３物質のＶＯＣが対象となっていますが、それだけではフォロー仕切れない分野がまだ残されていることに 気付かされるのです。
　建築分野でない在野の方々から始まったこの勉強会に敬意を表しつつ、健康住宅と長寿命社会の関連もＦＰの家を通じて 考えていかなければならないことを実感しました。