４．３ 実験２の結果及び考察
４．３．１ 結果の評価と分析方法
プラナリアは２０℃で飼育すると10〜20日（平均15.9日）に1回、分裂することが知られている１０）。また、一般的に生物の個体数が増加する初期段階では、指数的に増加することが知られている。そこで、それぞれの実験区の個体数の平均値から指数回帰曲線をもとめて、分裂頻度の違いについて比較検討した。その際、プラナリアが２０日に１回分裂したとして、５９日間のプラナリアの分裂回数は最低２回以上で、５９日後のプラナリア個体数は４匹以上であると予想される。比較検討において、５９日後のプラナリア個体数が全実験区で１匹（分裂なし）の場合は分裂が抑制されたと評価した。また、実験直前に分裂状態に入りつつある個体だったとすれば分裂１回（２匹）の実験区も実験水による分裂抑制があった可能性がある。そこで、５９日後のプラナリア個体数が全実験区で２匹以下の場合も分裂が抑制されたと評価した。それ以外については、５９日後のプラナリアの個体数（Table.１２）をもとにｔ検定をおこない、分裂頻度に有為な差があるかを統計学的に検討した。
Table.１２ 各実験区５９日後のプラナリアの個体数
| | 実験区（記号） | 1区 | 2区 | 3区 | 4区 | 5区 | 6区 | 平均 |
| 実験１ | 対照実験区 （Ｃ） | 5 | 3 | 4 | 5 | 3 | 3 | 3.8 |
| 実験２ | 対照実験区２ （ＣＥ） | 1 | 1 | 1 | 1 | 2 | 1 | 1.2 |
| 実験２ | スチレン実験区１ （Ｍ１） | 4 | 2 | 4 | 1 | 1 | 1 | 2.2 |
| 実験２ | スチレン実験区２ （Ｍ２） | 1 | 4 | 3 | 1 | 2 | 2 | 2.2 |
| 実験２ | ビスフェノールＡ実験区１（Ａ１） | 1 | 1 | 1 | 1 | 1 | 1 | 1.0 |
| 実験２ | ビスフェノールＡ実験区２（Ａ２） | 2 | 5 | 2 | 1 | 1 | 1 | 2.0 |
| 実験２ | ビスフェノールＡ実験区３（Ａ３） | 1 | 2 | 1 | 1 | 2 | 3 | 1.7 |
ｔ検定とはｔ分布を使って、２つの標本の母平均（母集団の平均）が等しいか等しくないかを確認する手法で、２グループ（標本数ｍ、ｎ）の分散が等しいときｔ値（平均の差を表す統計量）が自由度ｍ＋ｎ−２のｔ分布に従うことを利用して検定する。一般的に、統計では標本数をある程度大きくして正規分布を利用するという、大標本理論に基づく計算がおこなわれる。しかし、個体や飼育条件の違いをなくし、同一条件での標本データを大量に収集することが困難である場合は、小標本理論に基づく計算がおこなわれる13，14)。Excelの分析ツールに用意されているｔ検定は、きわめて少ない標本でも２つの標本が、平均値の等しい母集団から取り出されたものであるかどうかを確率的に予測できる15)〜17）。そこで、ｔ検定には表計算ソフトのExcel（Microsoft）をもちいた。
Excelのｔ検定の実行において仮説平均との差異は「０」を設定し、標本の平均が等しいことを帰無仮説として設定した。Excelのｔ検定の結果、ｔが正の場合、P(Ｔ<=ｔ) 両側が有意水準α以下であるか、あるいはｔ値がｔ境界値両側以上ならば、帰無仮説は棄却されるので、「２つの母集団平均は等しいとはいえない」ということになる。また、有意水準αの設定については、有意水準αを小さくしすぎると「帰無仮説が誤りであるのに受容してしまう確率」すなわち「第２種の誤り」を犯す確率を大きくしてしまうので、通例どおり０．０５（信頼度９５％）を有意水準αとした１８)。（Ｆ検定も同様に設定した。）
Excelのｔ検定には「等分散を仮定した２標本による検定」と「分散が等しくないと仮定した２標本による検定」がある。このため２つの標本の平均値が等しいかどうかを調べるには、それぞれの標本の分散値に関する情報が必要となる。どの分析ツールを使用するかは、事前にＦ検定をおこない等分散性の検定をおこなった。
Ｆ検定はｔ検定と同様に表計算ソフトのExcel（Microsoft）をもちいた。ExcelのＦ検定で計算している内容は、「２つの標本の分散比が１にどれくらい近いか」ということであり、ExcelのＦ検定は両側検定だけが計算される「等分散性の検定」のための分析ツールである18)。したがって、ExcelのＦ検定の結果、分散比が１以上の場合、P(F<=f) 両側が有意水準α以下であるか、あるいは分散比がＦ境界値両側以上ならば、帰無仮説は棄却されるので、「不偏分散が大きい方の母分散は不偏分散が小さい方の母分散より大きい」ということになる18）。
４．３．２ スチレン実験区（Ｍ１，Ｍ２）
Fig.２０ 対照実験区（Ｃ、ＣＥ）におけるプラナリア個体数（平均値）の変化
Fig.２０は対照実験区２（ＣＥ）と実験１の対照実験区（Ｃ）におけるプラナリア個体数の平均値と経過日数の関係をグラフにしたものである。ｙを個体数、ｘを経過日数とし、対照実験区（Ｃ）では ｙ＝e0.0275x 、対照実験区２（ＣＥ）ではｙ＝e0.0033x となった。また、対照実験区２（ＣＥ）の５９日後のプラナリア個体数は６区のうち１区が１回分裂しただけであった。したがって、対照実験区２（ＣＥ）においては明らかに分裂が抑制されていると考えられる。つまり、わずか1000ppbのエタノールが分裂を抑制していると考えられる。
Fig.２１ スチレン実験区１（M1）におけるプラナリア個体数（平均値）の変化
Fig.２１は、スチレン実験区１（M１）と対照実験区（Ｃ）におけるプラナリア個体数の平均値と経過日数の関係をグラフにしたものである。ｙを個体数、ｘを経過日数とし、スチレン実験区１（M１）ｙ＝e0.0119x 、対照実験区（Ｃ）ではｙ＝e0.0275x となった。また、スチレン実験区１の５９日後のプラナリアの個体数は平均２．２匹であった。
このグラフの対照実験区（Ｃ）とスチレン実験区１（Ｍ１）の個体数増加の差が有為な差であるかを５９日後のプラナリアの個体数をもとにｔ検定をおこない統計学的に検討した。
Ｆ検定は、有意水準αを０．０５、両側検定をExcelでおこなった。
帰無仮説：対照実験区の母分散とスチレン実験区１の母分散は等しい
対立仮説：対照実験区の母分散とスチレン実験区１の母分散は等しくない
Table.１３は対照実験区（Ｃ）とスチレン実験区１（Ｍ１）のF検定の結果である。
Table.１３ 対照実験区Ｃとスチレン実験区１（Ｍ１）のF検定の結果（Excel）
| F-検定 : 2 標本を使った分散の検定 |
| | Ｍ１（スチレン1ppb） | Ｃ（対照実験区） |
| 平均 | 2.167 | 3.833 |
| 分散 | 2.167 | 0.967 |
| 観測数 | 6 | 6 |
| 自由度 | 5 | 5 |
| 観測された分散比 | 2.241 | |
| P(F<=f) 両側 | 0.198 | |
| F 境界値 両側 | 5.050 | |
分散比が１以上の場合、P(F<=f) 両側が有意水準α0.05以下であるか、あるいは分散比がＦ境界値両側以上ならば、帰無仮説は棄却される１８）。Table.１３では、P(F<=f) 両側
0.198は有意水準α0.05以上で、観測された分散比2.241はＦ境界値両側5.050以内なので、帰無仮説は受容される。よって、信頼度９５％で、等分散である。
つぎに、Excelでｔ検定（等分散を仮定した２標本による検定）をおこなった。ｔ検定では、仮説平均との差異を０、有意水準αを０．０５として、両側検定をおこなった。仮説平均との差異０と設定したので、
帰無仮説：対照実験区の母平均とスチレン実験区１の母平均は等しい
対立仮説：対照実験区の母平均とスチレン実験区１の母平均は等しくない
となる。Table.１４はｔ検定の結果である。
Table.１４ 対照実験区（Ｃ）とスチレン実験区１（Ｍ１）のｔ検定の結果（Excel）
| t-検定 : 等分散を仮定した２標本による検定 |
| | Ｃ（対照実験区） | Ｍ１（スチレン1ppb） |
| 平均 | 3.833 | 2.167 |
| 分散 | 0.967 | 2.167 |
| 観測数 | 6 | 6 |
| プールされた分散 | 1.567 | |
| 仮説平均との差異 | 0 | |
| 自由度 | 10 | |
| t | 2.306 | |
| P(T<=t) 片側 | 0.022 | |
| t 境界値 片側 | 1.812 | |
| P(T<=t) 両側 | 0.044 | |
| t 境界値 両側 | 2.228 | |
ｔが正の場合、P(Ｔ<=ｔ) 両側が有意水準α以下であるか、あるいはｔ値がｔ境界値両側以上ならば、帰無仮説は棄却される。計算の結果、P(Ｔ<=ｔ) 両側0.044は有意水準α
0.05以下、ｔ値2.306はｔ境界値両側2.228以上なので、帰無仮説は棄却され信頼度９５％で２つの標本の母平均には有意な差があるといえる。
以上の結果から、対照実験区（Ｃ）とスチレン実験区１（Ｍ１）の個体数の増加、つまり分裂頻度には差があるといえる。
スチレン実験区１において、プラナリアの分裂頻度に影響を与えているのはスチレン
１ppbとエタノール1000ppbである。スチレン実験区１ではエタノール1000ppbのなかで分裂が抑制されるはずが、５９日後のプラナリアの個体数は平均２．２匹であった。対照実験区２ではエタノールによって分裂が抑制されていたが、スチレン実験区１ではスチレン1ppbによって分裂頻度が１．２から２．２へ上昇したと考えられる。
ｆig.２２ スチレン実験区２（Ｍ２）におけるプラナリア個体数（平均値）の変化
Fig.２２は、スチレン実験区２（M２）と対照実験区（Ｃ）におけるプラナリア個体数の平均値と経過日数の関係をグラフにしたものである。ｙを個体数、ｘを経過日数とし、スチレン実験区２（M２）ｙ＝e0.0108x 、対照実験区（Ｃ）ではｙ＝e0.0275x となった。また、スチレン実験区２の５９日後のプラナリアの個体数は平均２．２匹であった。そこで、対照実験区（Ｃ）とスチレン実験区２（Ｍ２）の個体数増加の差が有為な差であるかを
５９日後のプラナリアの個体数をもとにｔ検定をおこない統計学的に検討した。
Ｆ検定は、有意水準αを０．０５、両側検定をExcelでおこなった。
帰無仮説：対照実験区の母分散とスチレン実験区２の母分散は等しい
対立仮説：対照実験区の母分散とスチレン実験区２の母分散は等しくない
Table.１５は対照実験区（Ｃ）とスチレン実験区２（Ｍ２）のF検定の結果である。
Table.１５ 対照実験区（Ｃ）とスチレン実験区２（Ｍ２）のＦ検定の結果（Excel）
| F-検定 : 2 標本を使った分散の検定 |
| | Ｍ２（スチレン0.01ppb） | Ｃ（対照実験区） |
| 平均 | 2.167 | 3.833 |
| 分散 | 1.367 | 0.967 |
| 観測数 | 6 | 6 |
| 自由度 | 5 | 5 |
| 観測された分散比 | 1.414 | |
| P(F<=f) 両側 | 0.357 | |
| F 境界値 | 5.050 | |
分散比が１以上の場合、P(F<=f) 両側が有意水準α以下であるか、あるいは分散比がＦ境界値両側以上ならば、帰無仮説は棄却される１８）。
Table.１５では、P(F<=f) 両側0.357は有意水準α0.05以上で、観測された分散比1.414はＦ境界値両側5.050以内なので、帰無仮説は受容される。よって、信頼度９５％で、等分散である。
つぎに、Excelでｔ検定（等分散を仮定した２標本による検定）をおこなった。ｔ検定では、仮説平均との差異を０、有意水準αを０．０５として、両側検定をおこなった。仮説平均との差異０と設定したので、
帰無仮説：対照実験区の母平均とスチレン実験区２の母平均は等しい
対立仮説：対照実験区の母平均とスチレン実験区２の母平均は等しくない
として、ｔ検定をおこなった。Table.１６はｔ検定の結果である。
Table.１６ 対照実験区（Ｃ）とスチレン実験区２（Ｍ２）のｔ検定の結果（Excel）
t-検定 : 等分散を仮定した２標本による検定 |
| Ｃ（対照実験区） | Ｍ２（スチレン0.01ppb） |
平均 | 3.833 | 2.167 |
分散 | 0.967 | 1.367 |
観測数 | 6 | 6 |
プールされた分散 | 1.167 | |
仮説平均との差異 | 0 | |
自由度 | 10 | |
t | 2.673 | |
P(T<=t) 片側 | 0.012 | |
t 境界値 片側 | 1.812 | |
P(T<=t) 両側 | 0.023 | |
t 境界値 両側 | 2.228 | |
ｔが正の場合、P(Ｔ<=ｔ) 両側が有意水準α以下であるか、あるいはｔ値がｔ境界値両側以上ならば、帰無仮説は棄却される。計算の結果、P(Ｔ<=ｔ) 両側0.023は有意水準α
0.05以下、ｔ値2.673はｔ境界値両側2.228以上なので、帰無仮説は棄却され信頼度９５％で２つの標本の母平均には有意な差があるといえる。
以上の結果から、スチレン実験区２の５９日後のプラナリアの個体数は平均２．２匹であったが、対照実験区（Ｃ）とスチレン実験区２（Ｍ２）の個体数の増加、つまり分裂頻度には差があるといえる。
スチレン実験区２においてプラナリアの分裂頻度にはスチレン0.0100ppbとエタノール
10ppbが影響を与えている。スチレン実験区１と同様に、濃度がＭ１の100分の１であるがエタノールが分裂を抑制し、濃度が100分の１のスチレンによって分裂を始めたと考えられる。つぎに、Ｍ１とＭ２のエタノールとスチレンの濃度の違いが分裂頻度にどのような違いを与えているかを比較検討した。
スチレン実験区におけるプラナリア個体数(平均値)の変化の比較
Fig.２３のスチレン実験区１，２のプラナリア個体数(平均値)の変化を比較したグラフである。分裂開始時期はＭ１，Ｍ２ともに同じでスチレン濃度の影響を受けていない。また、点線で示したように３８日目前後でＭ１とＭ２の分裂頻度が逆転している。前半スチレン濃度、エタノール濃度の低いＭ２の方が分裂頻度が高い。しかし、後半スチレン濃度、エタノール濃度の高いＭ１の方が分裂頻度が高くなっていく。これは、エタノールとスチレンの「分裂への作用」の違いであると考えられる。
エタノールの存在は分裂抑制として作用し、前半での分裂頻度の差はエタノールの濃度差によるものと考えられる。スチレンの作用は分裂抑制中から分裂頻度の上昇として作用し、後半での分裂頻度の差はスチレン濃度差によると考えられる。つまり、スチレンの作用は、遅れて現れる（遅効性）もので、発現までの期間は濃度の影響をうけず、スチレン濃度が高い方が分裂頻度が高まる。
また、次の点からスチレンにはホルモン作用があると考えられる。
・分裂抑制状態から分裂開始に移る時期が濃度差に関係なくＭ１、Ｍ２ともに同じであっ た。
・遅効性であった
・濃度差が後半に分裂促進作用として急激に発現した。
４．３．３ ビスフェノールＡ実験区（Ａ１，Ａ２，Ａ３）
Fig.２４ Ａ１とＣにおけるプラナリア個体数（平均値）の変化
Fig.２４は、ビスフェノールＡ実験区１（Ａ１）と対照実験区（Ｃ）におけるプラナリア個体数の平均値と経過日数の関係をグラフにしたものである。このグラフからは対照実験区（Ｃ）とビスフェノールＡ実験区１（Ａ１）の個体数増加には明らかな差が認められる。ビスフェノールＡ実験区１（Ａ１）の５９日後のプラナリア個体数は６区すべてで分裂しなかった。したがって、ビスフェノールＡ2.00×10３ppbによって分裂が抑制されたと考えられる。
Fig.２５ Ａ２、Ｃにおけるプラナリア個体数（平均値）の変化
Fig.２５は、ビスフェノールＡ実験区２（Ａ２）と対照実験区（Ｃ）におけるプラナリア個体数の平均値と経過日数の関係をグラフにしたものである。ｙを個体数、ｘを経過日数とし、ビスフェノールＡ実験区２（Ａ２）ｙ＝e0.0059x、対照実験区（Ｃ）ではｙ＝e0.0129x となった。また、ビスフェノールＡ実験区２（Ａ２）の５９日後のプラナリアの個体数は平均２．０匹であった。このグラフの対照実験区（Ｃ）とビスフェノールＡ実験区２（Ａ２）の個体数増加の差が有為な差であるかを５９日後のプラナリアの個体数をもとにｔ検定をおこない統計学的に検討した。
Ｆ検定は、有意水準αを０．０５、両側検定をExcelでおこなった。
帰無仮説：対照実験区の母分散とビスフェノールＡ実験区２の母分散は等しい
対立仮説：対照実験区の母分散とビスフェノールＡ実験区２の母分散は等しくない
Table.１８は対照実験区（Ｃ）とビスフェノールＡ実験区２（Ａ２）のF検定の結果である。
Table.１８ 対照実験区（Ｃ）と
ビスフェノールＡ実験区２（Ａ２）のF検定の結果（Excel）
| F-検定 : 2 標本を使った分散の検定 |
| | Ａ２（ﾋﾞｽﾌｪﾉｰﾙA 5ppb） | Ｃ（対照実験区） |
| 平均 | 2.000 | 3.833 |
| 分散 | 2.400 | 0.967 |
| 観測数 | 6 | 6 |
| 自由度 | 5 | 5 |
| 観測された分散比 | 2.483 | |
| P(F<=f) 両側 | 0.170 | |
| F 境界値 両側 | 5.050 | |
分散比が１以上の場合、P(F<=f) 両側が有意水準α以下であるか、あるいは分散比がＦ境界値両側以上ならば、帰無仮説は棄却される18）。
Table.１８では、P(F<=f) 両側0.170は有意水準α以上で、観測された分散比2.483はＦ境界値両側5.050以内なので、帰無仮説は受容される。よって、信頼度９５％で、等分散である。
つぎに、Excelでｔ検定（等分散を仮定した２標本による検定）をおこなった。ｔ検定では、仮説平均との差異を０、有意水準αを０．０５として、両側検定をおこなった。仮説平均との差異０と設定したので、
帰無仮説：対照区の母平均と実験区の母平均は等しい
対立仮説：対照区の母平均と実験区の母平均は等しくない
として、ｔ検定をおこなった。Table.１９はｔ検定の結果である。
Table.１９ 対照実験区（Ｃ）と
ビスフェノールＡ実験区２（Ａ２）のｔ検定の結果（Excel）
| t-検定 : 等分散を仮定した２標本による検定 |
| | Ｃ（対照実験区） | Ａ２（ﾋﾞｽﾌｪﾉｰﾙA 5ppb） |
| 平均 | 3.833 | 2.000 |
| 分散 | 0.967 | 2.400 |
| 観測数 | 6 | 6 |
| プールされた分散 | 1.683 | |
| 仮説平均との差異 | 0 | |
| 自由度 | 10 | |
| t | 2.447 | |
| P(T<=t) 片側 | 0.017 | |
| t 境界値 片側 | 1.812 | |
| P(T<=t) 両側 | 0.034 | |
| t 境界値 両側 | 2.228 | |
ｔが正の場合、P(Ｔ<=ｔ) 両側が有意水準α以下であるか、あるいはｔ値がｔ境界値両側以上ならば、帰無仮説は棄却される。計算の結果、P(Ｔ<=ｔ) 両側0.034は有意水準α
0.05以下であるが、ｔ値2.447はｔ境界値両側2.228以上なので、帰無仮説は棄却され信頼度９５％で２つの標本の母平均には有意な差があるといえる。
以上の結果から、対照実験区（Ｃ）とビスフェノールＡ実験区２（Ａ２）の個体数の増加、つまり分裂頻度には差があるといえる。ビスフェノールＡ実験区２（Ａ２）においてプラナリアの分裂頻度に影響を与えているのはビスフェノールＡ5.00ppbである。ビスフェノールＡ実験区１（Ａ１）では５９日間分裂しなかったが、ビスフェノールＡ実験区２（Ａ２）では、３８日目から分裂が始まっている。ビスフェノールＡ濃度が2000ppbから
5.00ppbに減少したことによって分裂が始まったと考えられる。
Fig.２７ ビスフェノールＡ実験区３におけるプラナリア個体数（平均値）の変化
Fig.２７は、ビスフェノールＡ実験区３（Ａ３）と対照実験区（Ｃ）におけるプラナリア個体数の平均値と経過日数の関係をグラフにしたものである。ｙを個体数、ｘを経過日数とし、ビスフェノールＡ実験区３（Ａ３）ｙ＝e0.0029x、対照実験区（Ｃ）ではｙ＝e0.0129x となった。また、ビスフェノールＡ実験区３（Ａ３）の５９日後のプラナリアの個体数は平均１．７匹であった。このグラフの対照実験区（Ｃ）とビスフェノールＡ実験区３
（Ａ３）の個体数増加の差が有為な差であるかを５９日後のプラナリアの個体数をもとにｔ検定をおこない統計学的に検討した。
Ｆ検定は、有意水準αを０．０５、両側検定をExcelでおこなった。
帰無仮説：対照区の母分散と実験区の母分散は等しい
対立仮説：対照区の母分散と実験区の母分散は等しくない
Table.２０は対照実験区（Ｃ）とビスフェノールＡ実験区３（Ａ３）のF検定の結果である。
Table.２０ ビスフェノールＡ実験区３（Ａ３）と対照実験区（Ｃ）のF検定の結果（Excel）
| F-検定 : 2 標本を使った分散の検定 |
| | Ｃ（対照実験区） | Ａ３（ﾋﾞｽﾌｪﾉｰﾙA 0.05ppb） |
| 平均 | 3.833 | 1.667 |
| 分散 | 0.967 | 0.667 |
| 観測数 | 6 | 6 |
| 自由度 | 5 | 5 |
| 観測された分散比 | 1.450 | |
| P(F<=f) 両側 | 0.347 | |
| F 境界値 両側 | 5.050 | |
分散比が１以上の場合、P(F<=f) 両側が有意水準α以下であるか、あるいは分散比がＦ境界値両側以上ならば、帰無仮説は棄却される１８）。
Table.２０では、P(F<=f) 両側0.347は有意水準α0.05以上で、観測された分散比1.450はＦ境界値両側5.050以内なので、帰無仮説は受容される。よって、信頼度９５％で、等分散である。
つぎに、Excelでｔ検定（等分散を仮定した２標本による検定）をおこなった。ｔ検定では、仮説平均との差異を０、有意水準αを０．０５として、両側検定をおこなった。仮説平均との差異０と設定したので、
帰無仮説：対照区の母平均と実験区の母平均は等しい
対立仮説：対照区の母平均と実験区の母平均は等しくない
として、ｔ検定をおこなった。Table.２１はｔ検定の結果である。
Table.２１ 対照実験区（Ｃ）と
ビスフェノールＡ実験区３（Ａ３）のｔ検定の結果（Excel）
| t-検定 : 等分散を仮定した２標本による検定 |
| | Ｃ（対照実験区） | Ａ３（ﾋﾞｽﾌｪﾉｰﾙA 0.05ppb） |
| 平均 | 3.833 | 1.667 |
| 分散 | 0.967 | 0.667 |
| 観測数 | 6 | 6 |
| プールされた分散 | 0.817 | |
| 仮説平均との差異 | 0 | |
| 自由度 | 10 | |
| t | 4.153 | |
| P(T<=t) 片側 | 0.001 | |
| t 境界値 片側 | 1.812 | |
| P(T<=t) 両側 | 0.002 | |
| t 境界値 両側 | 2.228 | |
ｔが正の場合、P(Ｔ<=ｔ) 両側が有意水準α以下であるか、あるいはｔ値がｔ境界値両側以上ならば、帰無仮説は棄却される。計算の結果、P(Ｔ<=ｔ) 両側0.002は有意水準α
0.05以下、ｔ値4.153はｔ境界値両側2.228以上なので、帰無仮説は棄却され信頼度９５％で２つの標本の母平均には有意な差があるといえる。
以上の結果から、対照実験区（Ｃ）とビスフェノールＡ実験区３（Ａ３）の個体数の増加、つまり分裂頻度には差があるといえる。ビスフェノールＡ実験区３（Ａ３）においてプラナリアの分裂頻度に影響を与えているのはビスフェノールＡ0.05ppbである。ビスフェノールＡ実験区１（Ａ１）では５９日間分裂しなかったが、ビスフェノールＡ実験区３（Ａ３）では、４５日目から分裂が始まっている。ビスフェノールＡ濃度が2000ppbから
0.05ppbに減少したことによって分裂が始まったと考えられる。
では、ビスフェノールＡ実験区２（Ａ２）とビスフェノールＡ実験区３（Ａ３）には濃度による分裂頻度の差が生じているのだろうか。この点を確認するため５９日後のプラナリアの個体数をもとにｔ検定をおこない統計学的に検討した。
Ｆ検定は、有意水準αを０．０５、両側検定をExcelでおこなった。
帰無仮説：Ａ２の母分散とＡ３の母分散は等しい
対立仮説：Ａ２の母分散とＡ３の母分散は等しくない
Table.２２はビスフェノールＡ実験区２，３のF検定の結果である。
Table.２２ ビスフェノールＡ実験区２，３のＦ検定の結果（Excel）
| F-検定 : 2 標本を使った分散の検定 |
| | Ａ２（ﾋﾞｽﾌｪﾉｰﾙA 5ppb） | Ａ３（ﾋﾞｽﾌｪﾉｰﾙA 0.05ppb） |
| 平均 | 2.000 | 1.667 |
| 分散 | 2.400 | 0.667 |
| 観測数 | 6 | 6 |
| 自由度 | 5 | 5 |
| 観測された分散比 | 3.600 | |
| P(F<=f) 両側 | 0.093 | |
| F 境界値 両側 | 5.050 | |
分散比が１以上の場合、P(F<=f) 両側が有意水準α以下であるか、あるいは分散比がＦ境界値両側以上ならば、帰無仮説は棄却される18）。
Table.２２では、P(F<=f) 両側0.093は有意水準α0.05以上で、観測された分散比3.600はＦ境界値両側5.050以内なので、帰無仮説は受容される。よって、信頼度９５％で、等分散である。
つぎに、Excelでｔ検定（等分散を仮定した２標本による検定）をおこなった。ｔ検定では、仮説平均との差異を０、有意水準αを０．０５として、両側検定をおこなった。仮説平均との差異０と設定したので、
帰無仮説：Ａ２の母平均とＡ３の母平均は等しい
対立仮説：Ａ２の母平均とＡ３の母平均は等しくない
として、ｔ検定をおこなった。Table.２３はｔ検定の結果である。
Table.２３ ビスフェノールＡ実験区２，３のｔ検定の結果（Excel）
| t-検定 : 等分散を仮定した２標本による検定 |
| | Ａ２（ﾋﾞｽﾌｪﾉｰﾙA 5ppb） | Ａ３（ﾋﾞｽﾌｪﾉｰﾙA 0.05ppb） |
| 平均 | 2.000 | 1.667 |
| 分散 | 2.400 | 0.667 |
| 観測数 | 6 | 6 |
| プールされた分散 | 1.533 | |
| 仮説平均との差異 | 0 | |
| 自由度 | 10 | |
| t | 0.466 | |
| P(T<=t) 片側 | 0.326 | |
| t 境界値 片側 | 1.812 | |
| P(T<=t) 両側 | 0.651 | |
| t 境界値 両側 | 2.228 | |
ｔが正の場合、P(Ｔ<=ｔ) 両側が有意水準α以下であるか、あるいはｔ値がｔ境界値両側以上ならば、帰無仮説は棄却される。
計算の結果、P(Ｔ<=ｔ) 両側0.651は有意水準α0.05以上、ｔ値0.466はｔ境界値両側 2.228以内なので、帰無仮説は受容され信頼度９５％で２つの標本の母平均には有意な差がないといえる。
以上の結果から、ビスフェノールＡ実験区２（Ａ２）とビスフェノールＡ実験区３
（Ａ３）の個体数の増加、つまり分裂頻度には差がないといえる。よって、5ppbと0.05
ppbの濃度差はプラナリアの分裂頻度に大きな影響を与えていないと考えられる。
Fig.２８ ビスフェノールＡ実験区におけるプラナリア個体数（平均値）の変化
Fig.２８は、ビスフェノールＡ実験区１，２，３（Ａ１、Ａ２、Ａ３）と対照実験区（Ｃ）におけるプラナリア個体数の平均値と経過日数の関係をグラフにしたものである。
このグラフから対照実験区（Ｃ）に比べ、Ａ１、Ａ２、Ａ３は分裂開始が遅れていることが分かる。また、Ａ２、Ａ３のグラフの立ち上がり方は対照実験区（Ｃ）に似ている。そこで、各実験区の分裂開始前日を１日目として経過日数を調整したグラフを作成し、各実験区の指数回帰曲線をもとめて、分裂頻度の違いについて再度比較検討した。Fig.２９は経過日数調整後のグラフである。また、比較検討には、調整後の３２日目の個体数の平均値をもとにｔ検定をおこなった。
Table.２４は調整後の３２日目の個体数の平均値である。
Fig.２９ 分裂開始を１日目としたプラナリア個体数（平均値）の変化
Table.２４ 分裂開始を１日目とした３２日目のプラナリアの個体数
| | 実験区（記号） | 1区 | 2区 | 3区 | 4区 | 5区 | 6区 | 平均 |
| 実験１ | 対照実験区 （Ｃ） | ３ | ３ | ２ | ５ | ２ | ３ | 3.0 |
| 実験２ | ビスフェノールＡ実験区２（Ａ２） | ４ | ５ | ３ | １ | １ | １ | 2.5 |
| 実験２ | ビスフェノールＡ実験区３（Ａ３） | １ | ６ | １ | １ | ３ | ２ | 2.3 |
まず、分裂開始を１日目としたプラナリアの個体数について、対照実験区（Ｃ）とビスフェノールＡ実験区２（Ａ２）の個体数増加の差が有為な差であるかを３２日後のプラナリアの個体数をもとにｔ検定をおこない統計学的に検討した。
Ｆ検定は、有意水準αを０．０５、両側検定をExcelでおこなった。
帰無仮説：調整後Ｃの母分散と調整後Ａ２の母分散は等しい
対立仮説：調整後Ｃの母分散と調整後Ａ２の母分散は等しくない
Table.２５は分裂開始を１日目とした対照実験区（Ｃ）とビスフェノールＡ実験区２
（Ａ２）のF検定の結果である。
Table.２５ 分裂開始を１日目としたＣとＡ２のＦ検定の結果（Excel）
| F-検定 : 2 標本を使った分散の検定 |
| | Ａ２（ﾋﾞｽﾌｪﾉｰﾙA 5ppb） | C（対照実験区） |
| 平均 | 2.500 | 3.000 |
| 分散 | 3.100 | 1.200 |
| 観測数 | 6 | 6 |
| 自由度 | 5 | 5 |
| 観測された分散比 | 2.583 | |
| P(F<=f) 両側 | 0.160 | |
| F 境界値 両側 | 5.050 | |
分散比が１以上の場合、P(F<=f) 両側が有意水準α以下であるか、あるいは分散比がＦ境界値両側以上ならば、帰無仮説は棄却される１８）。
Table.２５では、P(F<=f) 両側0.160 は有意水準α0.05以上で、観測された分散比
2.583 はＦ境界値両側5.050以内なので、帰無仮説は受容される。よって、信頼度９５％で、等分散である。
つぎに、Excelでｔ検定（等分散を仮定した２標本による検定）をおこなった。ｔ検定では、仮説平均との差異を０、有意水準αを０．０５として、両側検定をおこなった。仮説平均との差異０と設定したので、
帰無仮説：調整後Ｃの母平均と調整後Ａ２の母平均は等しい
対立仮説：調整後Ｃの母平均と調整後Ａ２の母平均は等しくない
として、ｔ検定をおこなった。Table.２６はｔ検定の結果である。
Table.２６ 分裂開始を１日目としたＣとＡ２のｔ検定の結果（Excel）
| t-検定 : 等分散を仮定した２標本による検定 |
| | C（対照実験区） | Ａ２（ﾋﾞｽﾌｪﾉｰﾙA 5ppb） |
| 平均 | 3.000 | 2.500 |
| 分散 | 1.200 | 3.100 |
| 観測数 | 6 | 6 |
| プールされた分散 | 2.150 | |
| 仮説平均との差異 | 0 | |
| 自由度 | 10 | |
| t | 0.591 | |
| P(T<=t) 片側 | 0.284 | |
| t 境界値 片側 | 1.812 | |
| P(T<=t) 両側 | 0.568 | |
| t 境界値 両側 | 2.228 | |
ｔが正の場合、P(Ｔ<=ｔ) 両側が有意水準α以下であるか、あるいはｔ値がｔ境界値両側以上ならば、帰無仮説は棄却される。
計算の結果、P(Ｔ<=ｔ) 両側0.568は有意水準α0.05以上、ｔ値1.812はｔ境界値両側
2.228以内なので、帰無仮説は受容され信頼度９５％で２つの標本の母平均には有意な差がないといえる。
以上の結果から、分裂開始を１日目とした対照実験区（Ｃ）とビスフェノールＡ実験区２（Ａ２）の個体数の増加、つまり分裂頻度には差がないといえる。
つぎに、分裂開始を１日目とした対照実験区（Ｃ）とビスフェノールＡ実験区３（Ａ３）の個体数増加の差が有為な差であるかを３２日後のプラナリアの個体数をもとにｔ検定をおこない統計学的に検討した。
Ｆ検定は、有意水準αを０．０５、両側検定をExcelでおこなった。
帰無仮説：調整後Ｃの母分散とビスフェノールＡ実験区３の母分散は等しい
対立仮説：調整後Ｃの母分散とビスフェノールＡ実験区３の母分散は等しくない
Table.２７は調整後の対照実験区（Ｃ）とビスフェノールＡ実験区３（Ａ３）のF検定の結果である。
Table.２７ 分裂開始を１日目としたＣとＡ３のＦ検定の結果（Excel）
| F-検定 : 2 標本を使った分散の検定 |
| | Ａ3（ﾋﾞｽﾌｪﾉｰﾙA 0.05ppb） | C（対照実験区） |
| 平均 | 2.333 | 3.000 |
| 分散 | 3.867 | 1.200 |
| 観測数 | 6 | 6 |
| 自由度 | 5 | 5 |
| 観測された分散比 | 3.222 | |
| P(F<=f) 両側 | 0.112 | |
| F 境界値 両側 | 5.050 | |
分散比が１以上の場合、P(F<=f) 両側が有意水準α以下であるか、あるいは分散比がＦ境界値両側以上ならば、帰無仮説は棄却される18）。
Table.２６では、P(F<=f) 両側0.112は有意水準α0.05以上で、観測された分散比3.222はＦ境界値両側5.050以内なので、帰無仮説は受容される。よって、信頼度９５％で、等分散である。
つぎに、Excelでｔ検定（等分散を仮定した２標本による検定）をおこなった。ｔ検定では、仮説平均との差異を０、有意水準αを０．０５として、両側検定をおこなった。仮説平均との差異０と設定したので、
帰無仮説：調整後Ｃの母平均と調整後Ａ３の母平均は等しい 対立仮説：調整後Ｃの母平均と調整後Ａ３の母平均は等しくない
として、ｔ検定をおこなった。Table.２８はｔ検定の結果である。
Table.２８ 分裂開始を１日目としたＣとＡ３のｔ検定の結果（Excel）
| t-検定 : 等分散を仮定した２標本による検定 |
| | C（対照実験区） | Ａ3（ﾋﾞｽﾌｪﾉｰﾙA 0.05ppb） |
| 平均 | 3.000 | 2.333 |
| 分散 | 1.200 | 3.867 |
| 観測数 | 6 | 6 |
| プールされた分散 | 2.533 | |
| 仮説平均との差異 | 0 | |
| 自由度 | 10 | |
| t | 0.725 | |
| P(T<=t) 片側 | 0.242 | |
| t 境界値 片側 | 1.812 | |
| P(T<=t) 両側 | 0.485 | |
| t 境界値 両側 | 2.228 | |
ｔが正の場合、P(Ｔ<=ｔ) 両側が有意水準α以下であるか、あるいはｔ値がｔ境界値両側以上ならば、帰無仮説は棄却される。
計算の結果、P(Ｔ<=ｔ) 両側0.485は有意水準α0.05以上、ｔ値0.725はｔ境界値両側
2.228以内なので、帰無仮説は受容され信頼度９５％で２つの標本の母平均には有意な差がないといえる。
以上の結果から、分裂開始を１日目とした対照実験区（Ｃ）とビスフェノールＡ実験区３（Ａ３）の個体数の増加、つまり分裂頻度には差がないといえる。
調整後、対照実験区（Ｃ）とビスフェノールＡ実験区２，３の分裂頻度には差がなくなった。以上の結果から、ビスフェノールＡには分裂開始時期を遅らせるだけの働きがあると考えられる。また、分裂開始時期を遅らせる作用と濃度との関係は、
Ａ１（2.00ppm）６２日＞Ａ３（0.050ppb）４５日＞Ａ２（5.0ppb）３５日
となり、はっきりとした傾向は見いだされなかった。
４．４ 実験２の結論
・スチレンにはホルモン作用があり、エタノールによって抑制された分裂を促進する働き がある。
・スチレンの働きが発現するまでの期間は、濃度の影響をうけない。
・ビスフェノールＡには分裂開始時期を遅らせる働きがある。